広告などを見て条件に合いそうな物件を見つけ、不動産屋さんに連絡を取り、現地内覧現況確認などの流れになります。
現地の確認は複数回通うことをお勧めしますが、最終的に判断する場面ではぜひとも確認しておきたい項目が7つあります。
リノベやリフォームでお話があり、現地を確認した時にこれからお話しする7つのポイントを知らなかったために損をしてしまったり、思わぬ費用が掛かってしまうことがあります。
購入はひとつの交渉事でもあるので販売形態によっては「ここを明確にしたら買う」であるとか「ここの雨漏りを直したら買う」などの条件を付けられる場合があります。
賢く契約するために、後で余計な費用をかけないためにも7つのポイントを押さえてください。
隣地境界、道路境界を確認する。(境界トラブルが起きないように)
隣地に関しては境界石を基準に確認する、お隣の屋根や庇、植木、物置などが越境していないか、隣地との境の塀はどちらの敷地に作られているのか、(どちらの所有物か共有物かは必ず明確にしておきます。)
後から来るものはあまり強くお隣に意見を言えないことがありますので業者の方に整理することをお願いしましょう。
また境界杭自体が明確にあるのかどうかも必ず確認しましょう。不明確な場合は隣地の方と立ち合いで確認を取り書面で残してもらうことを希望しましょう。
さらに安心するには測量事務所を入れ、図面として正確に残すことをお勧めしますが、中古住宅の場合は現況有姿販売といいそのままの状態の販売を前提としているため費用負担を求められることが多いですが、隣地とのトラブルを回避するには一番有効です。
同じように道路境界も確認します。
道路の場合は隣地のようなトラブルの危険性はほぼありませんが、道路後退や道路拡幅計画の有り無しなどを確認しましょう。
地盤の状況や基礎の状況をみる (割れやクラック)
地盤の状況を知るためには、基礎やその周辺、犬走などのコンクリートに亀裂がないかどうか、あるとすればどの程度の数か、亀裂の幅か、外柵ブロック塀などの基礎部分の亀裂や割れはないか、見られれば隣地の基礎なども見たいところです。
不安のある場合はできれば専門家に意見をもとめることをお勧めします。
その3 雨樋や軒裏 (雨漏れがないかどうか)
雨樋の破損や中間での垂れ下がり、横樋と縦樋が外れている、軒裏のシミなど(雨漏り跡)がないかどうか確認しましょう、見受けられるようであれば修理の交渉をしてみるべきです。
はっきりとわからない場合でも「雨漏れ跡に見えるけれど確認して報告ください」とちゃんと伝えましょう。
その4 お隣との関係性 (予備知識として)
どのような方がお隣りに住んでいるのか事前に把握しておくことも今後のお付き合いの役に立つと思います。
これは聞き取りによるしかありませんが以前お住まいの方と関係が良好であったかどうか聞いてみたいところです。
お隣の方にあいさつし、ざっくりと聞いてみることをお勧めします。
その感触によってはお隣面の窓を生かす、塞ぐという判断に違いが出るかもしれません。
床下確認 (黴臭い時は要注意)
床下は洗面所や押入れの床から確認できる場合が多くあります。
ライトをもってのぞき込んでください。
黴臭くはないか、床下に断熱材は入っているのかどうかなどです。
明らかにカビやシロアリ被害が見受けられれば修理を依頼しますが、不安だけれども判断つかない場合も黴臭い原因やその結果報告を求めましょう。
まれに給水管や排水管からの漏れがある場合があります、通常は乾燥状態にあるはずです、木部に白い粉のようなものが付着していたらカビです、通気極端に悪いかその他の原因があるはずです。
シロアリや土台の腐食などは構造的な欠陥となり修復に大きな費用が掛かってしまうので注意が必要です。
小屋裏確認 (雨漏れ痕跡)
断熱材の有り無し、雨漏れの痕跡が有り無し、すべて見ることはできませんが目視できる部分だけでも確認しましょう。
痕跡がある場合は修理済みの有無を確認しましょう。
不明な場合は確認を依頼するまた、万が一そこから雨漏れがあった場合の保証などを話し、文章にしておくことをお勧めします。
その7 書類 (あったほうが何かと便利)
建築確認済証、完了検査済証、許可時の書類と図面一式
本来はあるべき書類ですが紛失している場合もあります。
許認可書類及び図面があれば今後の改造や増築、新たな許可の時などにも使えますので無いといわれても、以前の所有者さんに再度確認を取ることをお願いしてみてください。
以上の7つのポイントを押さえて最終判断することをお勧めいたします。
床下や小屋裏は見たからと言って判断つかないかもしれませんが、几帳面な買い手だと思わせ、いい加減では買わないぞ、と態度に出すことも大切です。
可能であれば住宅に詳しい設計者に同行調査を依頼することをお勧めします、費用的にはわずかなもので済みますし費用はあらかじめ確認できますので問い合わせをし、そのような業務をしているのかどうかを聞き、費用を明確にして依頼することが賢明です。
そのような検査のことを
「インスペクション」既存住宅現況確認といいます。
耐震診断士や既存住宅現況確認技術者という認定を受けた建築士に依頼することをお勧めします。