安心して暮らせる毎日は、家が安全であることが条件だと思います。

耐震診断を通じて家屋の安全性の見直しをお勧めしています。

建物家屋の状態は千差万別です。

耐震の対策もその家により異なります。その家に相応しい補強をすることが合理的であり、無駄の無いことなのです。

まずは弱点を知ることから始めましょう全てを完璧に補強する必要も無いと思います。現状を把握し。無理のない範囲で補強計画を提案します。

平成12年（2000年）には基礎の構造規定や、壁バランスの検討が付加されより安全に造らなければならなくなっています。

これ以降の建物であれば耐震診断の必要性は低いといえます。

耐震診断の目指す強度は、大規模地震（震度６程度）において建物の倒壊を防ぎ圧死者を出さないことです。

耐震診断実施をお勧めするタイミング

1：昭和56年5月以前に建てられた建物（1981年）

これ以降の建物は法律により壁量が強化されています。

2：過去に大規模なリフォームを行ったことがある。

一般的な行われてきた過去のリフォームでは、耐震性について考慮されていないばかりか、改修悪になっている場合が多く見受けられます。

3：リフォームを考えている。

耐震補強工事それだけでは掛ける工事費に対して、楽しみが少ないですね。できるならリニューアルと同時に行いたいものです。

補強工事が占めるコストも抑えられます。

4：中古住宅の購入を検討している。

仲介業者さん・売主さんに調査してから判断したい旨を伝えましょう。

購入の最終判断に、また、購入後の資金計画に役立ててください。

一般耐震診断法と呼ばれます。（現地調査を行う破壊を伴わない調査方法です。）

診断の根拠は、国土交通省建築指導課監修「木造住宅の耐震診断と補強方法」に準拠し、建物の築年数を勘案した「劣化」を加味した評価方法で、1.0を基準にした評価点数で表します。

また、補強計画に関しても1.0の基準に対してどのように補強するか検討して行きます。

報告は口頭ではなく、診断評価書として診断根拠と結果、それに対しての参考補強計画案からなります。

1：事前調査

行政に出向き過去の建築確認のデータなどを調査します。

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2：日程を調整の上、現地に伺い、主に目視にて調査を行います。

時間としては2時間程度掛り、床下の一部と天井の上も一部確認します。

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3：調査結果を基に検討を行い、報告書と補強案を作成します。

調査日から約1週間程度いただきます。

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4：説明を伴うため、お会いした上で結果の報告を致します。

施工会社との打ち合わせなども可能ですのでご依頼ください。

調査費用はこちらをご覧ください。